サブプライム問題をにらんでドル/円を中心に乱高下する展開。しかしロンドン時間には円売りへ反転し、その後FRB議長からドル安懸念の発言が飛び出すと市場が一気にドル買いへ傾斜。ドル/円が105円を回復する一方、他のクロス円はダウの大幅続落もあって全体的に伸び悩みました。FX取引、FX初心者、くりっく365、FX口座開設、FX資料請求
英米金融機関に対する信用不安を背景に、東京時間はドル/円・クロス円とも上値が重く、日経も200円以上下げ幅を拡大するなかドル/円は午前まで104円半ばで推移。また豪ドル/円は予想以上に強い住宅指標を受けて100円の大台を急回復しますが、昼過ぎに豪州準備銀行（RBA）が政策金利を市場の予想通り7.25%に据え置いた後、声明文で当面金利据え置きを継続するとの見解を示すと市場が豪ドル売りに反転、99.24円へ押し戻されました。昼過ぎに米投資銀行リーマン・ブラザーズがサブプライム損失を補填するため巨額の資本増強を行う可能性が伝えられると、前日に続いて市場はリスク回避傾向を強め、ドル/円が夕方に28日以来の104円割れへ。ポンド/円も前日安値を破って204円を一瞬割る場面があり、ユーロ/円も162円を割ってから21日以来の安値161.80円を示現。しかしロンドン時間にかけていったん円買いが一巡し、ユーロ/円が163円台へ急反発するなどクロス円中心に急速に買い戻しが強まりました。そしてNY時間はバーナンキFRB議長が「ドル安が輸入物価の高騰を招く」「ドル安の影響を注視している」と発言、予想外のドル安けん制を行ったことから市場でドル買いが殺到し、ドル/円は104円半ばから一気に105円を突破、前日高値をわずかに上回る105.55円を示現するなどドル全面高で推移。クロス円もドル/円の上昇につれ高傾向を強めましたが、ユーロ/円は200ポイント近く急落したユーロ/ドルの影響で163円回復後に伸び悩み、その後NYダウが金融株主導の売りを受けて100ドル以上下落したため、同日安値に迫る162.08円まで下落。他のクロス円もNY中盤以降ダウにつれ安になって軟調に推移しました。一方ドル/円は104.80円で下げ止まり、105円前後の水準で引けています。FX海外序盤まで金融不安を背景に上値の重い展開となるも、NY時間に米ADP雇用指標など一連の米指標が強い結果を示すと、一時104円半ばへ下落していたドル/円が105円台へ反発。またFRB議長の連日のインフレ警戒発言もドルをサポートし、引けにかけて105円前半で底堅い展開に。
前日NY時間はFRB議長によるドル安けん制発言を受けてドル一段高となりましたが、東京時間ドル/円は上値が重く105円をはさんでこう着。クロス円も小動きでユーロ/円が162円前半でもみ合いとなりました。一方の豪ドル/円は豪州指標の悪化観測を受けて、100円を割って99.58円まで安値を更新する場面がありましたが、豪第1四半期GDPが予想外の強さを示したため、100円半ばへ急反発する展開に。日経は前日のダウ下落を嫌気することなく200円高で引けますが、欧州序盤に入ると投機筋主導で欧州通貨売りが強まり、ユーロ/円が前日に続いて162円割れ。ポンド/円も204円台へ1円以上下落しました。ドル/円も米銀行大手バンク・オブ・アメリカが100億ドル以上の評価損発生との観測を受けて105円を割り込み、NY入り104.52円まで下値を拡大。しかしオセアニア通貨は豪ドル/円を始め底堅く推移しました。米5月ADP全国雇用者数は4.0万人の増加と、市場予想の3.0万人の減少より強い結果を示し、NY時間は序盤からドル買い・円売りが活発化。105円を回復したドル/円は、その後米5月ISM非製造業景況指数も市場予想を上回り、2ヶ月連続で景気拡大を示唆する50以上の水準を維持したため同日高値を105.34円まで更新しました。ユーロ/円も162円前半へ反発、そして豪ドル/円は101円台へ上昇し、年初来高値を101.12円まで伸ばしました。ダウは強い米指標や原油相場の下落を好感して100ドル近く反発するも、米格付け会社ムーディーズが米金融保証会社（モノライン）2社を近く格下げすると発表したためNY中盤以降伸び悩み、ドル/円・クロス円とも上昇が一服。しかしNY終盤、バーナンキFRB議長が講演で「インフレ期待の上昇が大きな懸念事項」と発言し、連日のタカ派的発言に市場はドル買いで反応。ドル/円は105円前半で底堅い展開が続きました。来月のECB利上げ観測を背景にユーロ/円が2円以上急騰。ドル/円も3ヶ月ぶりに106円に乗せるなど円一段安の展開。しかしNZドル/円はRBNZが年内利下げを示唆したため急落し、主要通貨で唯一前日比マイナスで引けました。
NZ準備銀行（RBNZ）はこの日の早朝、政策金利発表を行い市場の予想通り8.25%に金利を据え置きました。しかし声明文で「急激な景気減速がインフレを抑制」、FX「年内にも利下げの見通し」とハト派色の強い見解を示したため、NZドル/円が81円前後へ1円近く急落する展開に。東京時間は前日のドル買い地合いが継続し、ドル/円が105円前半でじり高推移、クロス円もNZドル/円を除いて堅調な地合いが続きました。また豪4月貿易収支の赤字額が予想以上に縮小し、豪ドル/円が101円手前へ上昇する場面がありました。アジア株はまちまちの値動きとなったものの、東京市場終盤からドル/円を中心に上値を追う動きになり、ドル/円が3ヶ月ぶりの106円台へ上昇。ユーロ/円も163円台へ急伸した他、豪ドル/円は101円を突破後、前日高値を上抜いて101円半ばまで上昇しました。夕方以降円売りが一服し、ロンドン時間は英国金融政策委員会（MPC）と欧州中央銀行（ECB）がいずれも市場の予想通り、政策金利をそれぞれ5.00%、4.00%に据え置いたため特に大きな動きは見られず。しかしトリシェECB総裁がその後に開いた定例会見で、「来月7月に利上げを実施する可能性を排除しない」と発言し、事実上の来月利上げ予告を行ったことから、NY入りにユーロが主要通貨に対して急騰。ユーロ/円は164円を突破して一気に165円手前まで急伸し上げ幅を2円以上拡大、またポンド/円もつれ高となって207円台へ上昇しました。ドル/円も米新規失業保険申請件数が前週比で大幅に減少したのを好感して、106.42円まで高値を更新。またユーロ/ドルの上昇を受けて連動性の高い原油相場が大幅反発となるも、NYダウはこれを嫌気せず米雇用指標を好感して上げ幅を200ドル以上拡大し、堅調なドル/円・クロス円を下支えしました。しかしNY中盤に米格付け会社S&Pが金融保証会社（モノライン）2社の格下げを発表したため、信用不安から円買いが強まる場面があり、ドル/円が106円を割って105.54円まで下落。しかし下押しは進まずその後ユーロ/円が昨年末以来となる165円乗せを達成し165.24円まで年初来高値を更新、他の通貨も概ね高値圏を維持して引けとなりました。米失業率の悪化や原油高、株安などの悪条件が重なりドル/円が106円前後から1円近く反落。一方でユーロ/円は前日比プラス圏で引けとなり、スイスフラン/円も中東情勢の地政学的リスクが意識され強含みの展開に。FX
この日は米雇用統計を控えて東京時間から市場の様子見ムードが強く、ドル/円は106円を回復後、ロンドン時間にかけて106円前半でこう着した展開に。ただ日経が200円高となるなど全体的にリスク志向の流れが継続し、午前豪ドル/円が102円手前へ上昇した他、ユーロ/円も前日の利上げ観測を受けて165円後半へ堅調に推移しました。動意薄の展開が続くなかで迎えた米5月非農業部門雇用者数（NPF）は、4.9万人の減少と市場予想の-6.0万より強い結果になりますが、同失業率が5.5%と前回の5.0%から予想外の悪化を示したため市場がドル売りで反応。発表前106.32円まで同日高値を更新していたドル/円は、106円を割って105円半ばへ急落しました。またイスラエルがイランの核施設を攻撃するとの観測を受けて、NY原油先物相場が139ドル台へ過去最大の上昇幅を示現し、NYダウが原油高と弱い米失業率を嫌気して軟調に推移。NY序盤からリスク回避の円買いが優勢となり、ドル/円はいったん105円前半で買い支えられるも、終盤にダウが下げ幅を拡大すると前日の上昇分を相殺して104.90円まで安値を拡大。結局ダウが400ドル近く下落して取引を終えたため、ドル/円はほぼ安値圏での引けとなり終値は前週比42銭安の104.98円でした。クロス円ではユーロ/円がNFP発表後、ユーロ/ドルの上昇につれて昨年12月28日以来の高値166.14円をつけましたが、その後はダウの大幅下落を受けて165円半ばへ反落。またNZドル/円は80円半ばへ1円近く反落し、加ドル/円も小幅な増加にとどまったカナダ5月就業者数や弱い米失業率を受けて103円前後まで今週の安値を更新、原油相場の急騰による影響もダウの大幅下落に打ち消される格好になりました。しかしそのなかでスイスフラン/円は、中東での地政学的リスクを受けて逃避先通貨として選好され、1991年2月以来の高値103.09円を示現しました。
なお他の通貨の先週終値は、
ユーロ/円165.55円（前週比1.57円高）
ポンド/円206.78円（前週比1.98円安）
豪ドル/円101.03円（前週比0.32円高）FX
NZドル/円80.59円（前週比1.96円安）
加ドル/円102.96円（前週比3.10円安）
スイスフラン/円102.97円（前週比1.86円高）となっています。
先週は英金融機関の損失拡大懸念に始まり、FRB議長の口先介入、そしてECB総裁の利上げ予告など、インパクトある材料が相次ぎドル/円を始め乱高下する荒れた展開になりました。これまでめったに為替水準に口を挟まなかったバーナンキFRB議長が、3日にインフレの要因であるドル安をけん制した他、トリシェECB総裁が6日の会見でインフレ抑制のため来月7月の利上げを示唆する見解を表明し、原油などの商品価格の高騰によるインフレ圧力を背景に、米国・ユーロ圏当局がインフレ抑制を最優先にせざるを得ない状況が明らかになっています。今月末のFOMCと来月のECB理事会において、FRBは緩和政策から据え置き=様子見姿勢へシフトし、今年4月の利下げをもってFRBの利下げサイクルが終了する見通しで、一方のECBは据え置きから引き締めへと明確に政策の方向転換を行う公算が高まっています。しかし米国では住宅市場の底打ちがまだ示されておらず、欧州でも景気減速リスクを抱えているため、これらの金融政策の転換がポジティブな面を持つことはなく、むしろ各金融当局の手詰まり感を示すものになりそうです。
また先週の米5月非農業部門雇用者数（NFP）は市場予想より減少ペースが抑えられましたが、同失業率は5.5%へ0.5%上昇し22年ぶりの上げ幅を記録しました。FRBがインフレとともに重要課題とする雇用問題が依然として悪化傾向にあることが示され、5ヶ月連続の雇用減によって米景気を支える個人消費の一層の鈍化も懸念されます。今後FRBが景気減速とインフレ双方のリスクにさらされている現状をどう乗り切るかに注目が集まるでしょう。ドル/円はFRB議長のドル安けん制やインフレ警戒発言を受けて底堅い展開が予想されますが、先週400ドル近く急落したNYダウや各国株価がインフレを嫌気して続落する場合、リスク回避の円買いが持ち込まれる可能性があるため、106円台という3ヶ月ぶりの高値圏にあるドル/円の急落リスクを常に念頭に置いておきたい。
今週は12日の米5月小売売上高と同消費者物価指数（CPI）が、米個人消費とインフレ動向を把握する上でカギとなります。前回自動車を除く指数が予想外の堅調さを見せた小売売上高は、米政府が実施した減税による効果で堅調な結果が予測されています。また米消費者物価指数（CPI）は総合指数のさらなる上振れが予想され、米CPIコア指数も前月より伸び幅を微増させる見込みで、株価への影響が気になるところ。その他カナダ銀行の政策金利発表が10日に予定されていますが、米欧がインフレ警戒に重点を置く政策へと一歩踏み出るなかで、BOCは米国の景気減速の波及や雇用市場の縮小などによる景気鈍化に配慮して0.25%利下げを実施すると予想されています。オセアニア通貨では12日の豪州5月雇用統計が注目材料。先週3日豪州準備銀行（RBA）が当面の金利据え置きを示唆する声明を出したため、豪ドルが大きく売られる場面がありましたが、豪雇用市場は依然として堅調さを示す公算が高いことから、強い雇用統計によって市場が豪ドルのセンチメントが好転する可能性も否定できないでしょう。
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